「慢性的な人手不足に苦しむ病院にあって、大きな課題はスタッフの過重労働を無くし、あらゆる業務の生産性を向上すること」と同社情報通信本部情報通信技術部長の山元氏は切り出す。打開策として注目されているのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」だ。デジタル技術によりビジネスモデルやサービスを変革することを意味するが、医療のDXでは「質の高い医療サービスをすみやかに提供するため、データやデジタル技術を活用し、病院経営の課題解決を目指す」と解釈されている。

すでに電子カルテ（400床以上の病院では8割が導入）をはじめ、診察のWEB予約システム、　医療材料や消耗品在庫の自動発注システム、オンライン診療やマイナンバーカードの健康保険証利用等の普及が進む一方で、なかなか進まないのが「PHSからスマホへの移行」だ。病院内無線LANの安全性は実証済み（※）で手術室でもスマホが使われるほどだが、「スマホはPHSよりコスト高になる」「PHSをそのまま新病院へ移行し、何年か後に再検討すればいい」と考える傾向が強いという。

「しかしそうした考えは医療DXの妨げになる」と山元氏。スマホに変更しても、構築コストにさほどの違いはないと断言する。移転・新築の機会を逃すと、運用中の病院での更新が施工的に難しくなり、かえってコスト高になることさえあるという。その点、スマホは院内LANを共用できるためPHS専用のアンテナ（BS）整備の必要がなく、二重投資を回避できる。（図1）

見過ごせないのが、スマホのメリットだ。PHSと異なり、データ通信と音声通話を融合する情報共有の強力なツールであり、次のような負担軽減と生産性向上が期待できる。

ただし、「効率化」や「共有化」と相反するのが安全性だ。医療情報のオンライン化により不正アクセスのリスクが発生するため、セキュリティの高いツールやシステムを選定する必要がある。当然、個人のスマホを使用することはできない。

　総合設備エンジニアリング会社である株式会社きんでんがなぜ病院内のスマホ化を推進するのか。情報通信本部情報通信技術部次長の宮川氏は「当社では電気工事の延長で衛生や空調、OAフロア、内装工事へと仕事が広がり、さらに情報通信やLANの工事へとつながっていった」と語る。

同社へのニーズは、病院内ネットワークを統合するにあたっての障壁解消だ。ネットワークにはいろいろなシステムがつながっており、それぞれに独自の技術を持つシステムメーカーが存在する。問題は、各メーカーが自社用のソフトウェアと設備以外は取り扱わないことだ。また、メーカーが推奨する端末は同じメーカー製で、高価なものが含まれることがある。さらに通信機器同士、端末同士を連携するにあたり、OSのバージョンアップやソフトの互換性が障害になることも度々発生する。（図2）

　宮川氏は「我々にはメーカーの間をつなぎ全体を統合するシステムインテグレーションの技術がある」とした上で「それらを検証し、顧客の要望に合う汎用製品を選ぶ、いわば『いいとこ取り』できるのが強み」と力を込める。システムインテグレーターだからこそ、病院の要求や課題を引き出し、最適な製品を選んでシステムを予算内で構築できるという。メーカーではないので自社製品は開発していないが、かえって「メーカーに縛られないこと」が強みになっているのだ。（図3）

　納入先からの反応は「音声はPHSと変わらない」「特に若い人は操作に慣れているので、効率化が進んだ」「導入後に見学者が増えた」と好評だ。「ネットワークのシステム構築を一貫してコーディネートしてきた実績により、最近は病院からの問い合わせが増えている」と山元氏。「安全・安心を最優先に、これからも医療や患者サービスの向上、病院経営の効率化につながる環境整備に貢献したい」と意気込みを見せる。